大学職員への転職は人気が高く、狭き門です。私立大学を狙っていたけど採用に届かなかった、募集がなかった……そんなとき、次に考えるのが一般企業への転職。しかし、大学職員志望だった方にとって、どのような基準で企業を選べばよいのかは悩みどころだと思います。
この記事では、大学職員を志望していた方が “納得できる転職先” を見つけるために、企業選びで重視すべき8つのポイントをわかりやすく解説します。特に、家族持ち（子ども1〜2人）を想定した「年収の目安」も具体的に提示しているので、ぜひ参考にしてください。
1. 年収・給与水準（生活設計に直結する重要指標）
結婚して子どもがいる家庭では、生活費・教育費・将来の貯蓄をまかなえるだけの収入が必要です。以下は、大学卒業までを想定した “最低限必要な年収の目安” です：
| 居住地 | 子ども1人世帯 | 子ども2人世帯 |
|---|---|---|
| 東京23区 | 約600万円以上 | 約700〜750万円以上 |
| 大阪市内 | 約500万円以上 | 約600〜650万円以上 |
| 地方中核都市 | 約400万円以上 | 約500〜550万円以上 |
年収だけでなく、以下の要素も確認しましょう：
- 昇給実績があるか
- 残業代はきちんと支給されるか
- 家賃補助・扶養手当などの福利厚生
2. 福利厚生・職場環境
大学職員と比較しても、以下の点はしっかりチェックしておきたいです。
- 年間休日120日以上
- 有給休暇の取得実績
- 育児休暇・介護休暇の取得実績
- テレワークやフレックス制度の有無
3. 企業の安定性・将来性
大学法人は基本的に安定していますが、企業にも安定性の高いところは多数あります。
- 自社サービスを持ち、特定顧客への依存度が低い
- 景気の影響を受けにくい業界か（例：インフラ、医療、教育関連など）
4. 業務内容の裁量・やりがい
大学職員と同様に、「人を支える」「企画・運営に関われる」仕事はやりがいがあります。
- 自分の意見や提案が通る職場か
- マニュアル作業ばかりでなく、自律性があるか
5. 事業構造：下請けではなく、できるだけ自社サービス・元請け企業を
一般企業を選ぶときに見落としがちなのが “事業構造” です。
- 自社サービス（例：教育アプリ運営、研修企画など）を持っている会社が理想
- 受託開発やSES（客先常駐）中心の企業は、業務が不安定・給与水準が低くなりがち
会社HPの「事業紹介」「クライアント一覧」や、求人票にある「事業内容」に注目しましょう。
6. 定着率・社員のクチコミ
- 離職率が高い企業は、働きにくい職場環境の可能性大
- OpenWork、ライトハウスなどのクチコミサイトで、社員のリアルな声を確認
7. 企業文化・価値観が合うか
大学職員志望の方は、「人や社会に貢献したい」という価値観を持っていることが多いです。
その点で、以下のような企業・法人は相性が良いかもしれません：
- 教育・福祉系のNPOや財団法人
- EdTech系ベンチャー
- 公共性の高いサービスを運営している企業
8. 通勤時間・勤務地の安定性
- 通勤は片道1時間以内が理想
- 生活拠点が大きく変わる転勤の有無は必ず確認
- 地方勤務がある場合、生活コストとのバランスも見る
まとめ：大学職員を目指していたからこそ「生活・やりがい・安定性」を軸に選ぶ
一般企業の中にも、大学職員と同じように安定性が高く、働きがいのある会社はたくさんあります。重要なのは、収入・職場環境・価値観など、自分にとって「ゆずれない軸」を明確にしたうえで企業を比較すること。
年収の目安や福利厚生をひとつの物差しとして、将来設計に無理のない転職を目指しましょう。
最後に
就職活動・転職活動は、「選ばれるかどうか」以上に「自分がどんな人生を送りたいか」を見つめ直すチャンスでもあります。
大学職員を目指していた方にとって、企業選びは単なる代替案ではなく、“将来の暮らし・働き方” を見直す大切な一歩になるはずです。
年収、福利厚生、やりがい、安定性——。あなたの価値観に合った働き方は、きっと一般企業の中にもあります。
この記事が、あなた自身にとって納得できる企業選びのヒントになれば嬉しいです。
あなたの就活・転職が実りあるものになるよう、心から応援しています。
お役に立てれば幸いです。ありがとうございました！
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